6月30日に開催された設立時理事会の様子
提供：アフロスポーツ
2025年9月に東京・国立競技場で開催する世界陸上競技選手権の大会運営組織「一般財団法人東京2025世界陸上財団」が、2023年7月4日に法人登記し、設立されました。これを機に、2年余り先に迎える2025年の大会に向けた準備・運営業務は加速していきます。
東京2025世界陸上財団の設立時の役員等には、役員等候補者選考委員会の推薦と日本陸上競技連盟理事会の承認を経て、理事10名、監事2名と評議員3名が選任されました。また、財団の事務局の体制は今後、順次整えられます。
6月30日には、法人の登記に先立って、設立に必要な事項を協議する設立時理事会が東京都内で開催されました。設立時理事会では、理事の互選によって会長に尾縣貢理事（公益財団法人日本陸上競技連盟会長）が選ばれました。
尾縣会長は「世界中から集結したトップアスリートが大歓声の中で躍動する姿は、多くの人々に感動や元気を届け、スポーツの魅力や価値を伝えます。私たちは東京2020オリンピック、パラリンピック後の新しい国際競技大会のモデルを作り上げたいと考えています。そのためには、大会を準備し運営する組織がガバナンスの利いた健全なものではなくてはなりません。世界陸上財団は都民、国民の皆様のご支援を得て大会を開催することを目指してまいります。皆様のお力添えをいただきながら大会成功に向けて全力を尽くしたいと考えております」と挨拶しました。
続いて、世界陸上財団の運営の方向性について議論され、多くの人々に夢や希望を届けること、今後の国際スポーツ大会のモデルを示すこと、適正なガバナンスが確保された構成で信頼される組織とすること－－などが確認されました。
設立日となった7月4日には、第1回理事会が東京都内で開催され、世界陸上財団の運営や業務に必要な事項について協議されました。
まず理事の互選により、副会長に潮田勉理事（東京都副知事）、事務総長に武市敬理事（東京都参与、一般財団法人東京都人材支援事業団理事長）が選ばれました。また、国際スポーツ競技会の大会運営組織に強く求められている公正な運営を推進するため、ガバナンス担当理事に広瀬史乃理事（弁護士、全日本野球協会常務理事）、ガバナンス担当理事に八木由里理事（弁護士、スポーツ仲裁裁判所仲裁人）が選任されました。
さらに、世界陸上財団の業務執行やガバナンス・コンプライアンスの確保に必要な規程類、2023年度の事業計画と予算、設立時に必要な契約案件などについて協議され、いずれも承認されました。
世界陸上財団の理事には、男子走高跳の日本記録を持つ現役競技者の戸邉直人氏（ＪＡＬ、日本陸上競技連盟アスリート委員長）、アテネ2004オリンピック女子マラソン金メダリストの野口みずき氏も就任しました。
設立時理事会で、戸邉理事は「大規模大会の中心に現役選手が入り、一緒に大会を作る取り組みはこれまであまりなかったと思います。世界陸上をはじめさまざまな国際大会に出場した経験を生かして、東京2025世界陸上を最高の大会にできるよう貢献したいと思います。アスリートにとってはファンの皆様に応援していただけることが一番の力になります。国民、都民の皆様に心から応援していただける大会となるようがんばってまいります」と意欲を表明しました。
また野口理事は「世界陸上やオリンピックを経験したことを伝えていくとともに、現役選手の声もキャッチしたり、東京の世界陸上をきっかけに陸上ファンも増やしたりということも頭にあります。いろいろな人の声を聴き、広げていき、大会に貢献したいと考えています」と自身の役割を語りました。
さらに理事や監事には、ガバナンスの確保に重要な役割を担う弁護士や公認会計士の方々や、近年の世界の陸上界やスポーツ界において重要な課題となっている多様性やジェンダーに関する専門家にも加わっていただきました。
東京2025世界陸上財団の設立時理事会や第1回理事会の資料は、
https://www.jaaf.or.jp/tokyo2025wch-foundation/
からご覧いただけます。
